建築計画のための基礎知識（主に用途・形態規制）

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０．目次（ホームページ）

1. 「法令に基づく制限」について

2. 都市計画法と建築基準法上の主な用途・形態規制

2の１　　地域に関する規制

2の２　　形態に関する規制

3. 法上の道路

4. 申請の流れ

5. 設計依頼にあたって必要となるもの。

(ア) 契約書

(イ) 資料（�@−�Eは必須）

�@ 住宅地図

�A （登記簿）　公図、測量図 法務局 （出張所を含む）・インターネット

�B 用途地域、各種規制・条例 各行政（建築指導課、まちづくり課、開発等）インターネット）

�C 道路台帳 　　　（道路管理課）

�D これまでの建物や土地に関する情報

�E 周辺写真 現地

�F 既存建物設計図

�G ボーリングデータ 既存建物設計図、役所

�H 白図 1/2500　 （役所）

�I 競合情報 近隣競合建物

�J 埋設物調査資料) （建設事務所、5企業）

�K その他 不動産情報、近隣土地利用状況

(ウ) 無駄な努力をしないために

敷地・道路情報は大変重要です。ちょっと違うだけで計画が大きく狂うこともあります。上記各種資料を入手するとともに、敷地境界をよく確認してください。

公図は昔作られているために、特に不正確です。最初の目鼻立ちをつけるくらいの計画なら良いかもしれませんが、精度の悪い計画は後の判断を狂わせる材料となり、信頼関係にひびがはいることもあるので、よく気をつけましょう。