お知らせ：2020年8月1日より停止します。
2008年〜2012年 サブプライム問題、リーマンショックで米国量的緩和政策（2008年11月QE1、2010年11月QE2、2012年9月QE3）
2013年 日本異次元の緩和
2014年 10月29日：米国量的緩和の終了決定、10月31日：日銀量的質的緩和政策拡大、11月21日衆院解散2日公示14日投票
2015年 3月米雇用統計が軟調、5月米雇用統計予想以上125円も6月10日黒田けん制発言で122円に、米経済指標次第で利上げ判断、ギリシャ債務問題、
8月25日125円天井〜チャイナ・ショックと米利上げリスク回避集中で116円に、12月16日:10年ぶり米金利0.25引き上げ、
2016年 年初6日続落、中国PMI48.2、1月20日:協調減産出来ず原油安26.5、1月29日:日銀マイナス金利導入、9月21日:日銀金融緩和枠組み変更、
9月29日:OPEC減産合意、12月9日:ECB資産購入期限9ヵ月延長、12月10日:OPECと非加盟国協調減産決定、12月14日:FOMC:0.25%利上げ
2017年 1月5日ドル円ダブルトップ形成、1月11日トランプ次期大統領記者会見でドル円急落、1月17日英国メイ首相:EU単一市場完全離脱表明、
1月20日トランプ米大統領就任、米TPP永久離脱、1月31日:米入国規制や為替誘導国、2月10日:日米首脳会談無難に終了、
2月28日トランプ大統領船出議会演説で安心感、3月15日:米FOMC政策 追加利上げ0.25%で1円円高、4月18日北朝鮮リスクで年初来安値更新、
4月末大型減税策を発表111.5年率-5％、5月11日:米長期金利の上昇で114.3、6月14日利上げも動き異常109.6、
7月10日日本と欧米の金融政策の方向性の違いで114.0、7月14日:米消費者物価(CPI)や小売売上高でドル急落112.2、
8月10日北朝鮮情勢の緊迫化でドル円安値9月8日:FRB・ECBの政策見通し踏まえドル円年初来安値更新
2018年 1月9日:日銀超長期債オペ減額後ドル円111.99円高、1月11日〜15日欧州ドイツ大連立協議前進でドル円110円、1月24日ドル安容認発言弱いドル政策、
2月2日:米雇用賃金予想上回り110円台回復、2月13日:ダウ先物＆日経先物下げ拡大でリスク回避円買い加速107円台、2月15日:ドル円106円台ねじれ、
2月16日:何もなしドル円105円台、2月27日:パウエル新議長の初議会証言ドル高、3月21日:米FOMC政策利上げ0.25%、5月15日:110円台、5月21日:111円台
6月13日:FOMC0.25%利上げ、9月26日米FOMC政策利上げ0.25%、10月3日:ドル円年初来高値更新から円高進行
2019年 1月3日:リスク回避的な円買いドル売り一時104.87円(-5.47)まで急ピッチで下値(フラッシュクラッシュ発生)、8月09日:年初来安値更新105.68
2020年 1月3日:中東地政学リスクの高まり、1月16日:新型コロナウイルス肺炎懸念、1月27日:新型コロナウイルス肺炎感染拡大、1月31日：WHO 新型肺炎で緊急事態宣言
2月20日:ドル円112.08高値更新、3月3日新型肺炎リスクでFRB0.5％緊急利下げ、est3月9日:米国債利回り0.57低水準、3月15日:緊急FOMC緊急利下げ1.0％＆量的緩和
3月16日:日銀金融会合前倒し開催 追加金融緩和を決定、est6月11日:Ｖ字回復期待後退で安全通貨上昇
〜〜〜〜〜〜＜ 年足チャート 日経平均株価 ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
JST:2020/07/31 終値21710(ー629.23 ー2.82％ : 6日続落 2019年率：下向ー8.23％) 25日乖離 ー3.48％ 200日乖離 ー1.11％
終値天井:2020/01/20 24083.51 25日乖離＋1.31％ ザラバ天井2020/01/17 24115.95 終値安値2020/03/19 16552.83 ザラバ安値2020/03/19 16358.19
終値高値 2015年20868 1993年21148 1994年21552 1996年22666 1992年23801 2018年24270 1991年27146 1990年38713 1989年38915
ザラバ高値 20952 21281 21573 22750 23901 24306 27270 38950 38957
(21年前) (25年前) (04月前) (26年前) (27年前) (28年前)
続伸記録2018年10月25日16続伸(2017年10月02日〜10月24日)
TOPIX JST:2020/07/31 終値1496.37(ー43.10 ー2.80％ : 4日続落 2019年率：下向ー13.07％) 25日乖離 ー4.14％ 200日乖離 ー5.55％
終値天井:2020/01/20 1744.16 25日乖離＋0.85％ ザラバ天井2020/01/20 1745.95 終値安値2020/03/16 1236.34 ザラバ安値2020/03/13 1202.94
終値高値 2000年1754 1992年1763 2006年1783 2005年1803 2007年1816 2018年1911 1991年2028 1987年2258 1988年2357 1990年2867 1989年2884
リーマンショック前の日経平均株価12500に届かず2011年2月天井10891を付けたものの
先物売り仕掛けで10000まで売られ、さらに東北巨大地震＆福島原発事故(2011年3月11日14時46分)発生。
1990年から日経はトップをきり下げ、さらにボトムもきり下げて変なチャートになってしまった！
2012年の政権交代により日経平均株価は上昇し始め、1990年から右肩下がりの上値支持線を2013年12月24日超えた
2003年〜2007年の5年目でサブプライム問題がチラホラでだし頭打ちだった
2008年〜2012年 資産デフレが企業減退を引き起こし、経営破たん、個人消費の減退、海外移転等のスパイラル、
2013年 異次元の緩和：2年でインフレ率2％を達成2年でマネタリーベース(通貨総量)を2倍、2年で国債保有額と平均残存期間を2倍以上に増やす
2014年 10月31日：日銀量的質的緩和政策拡大、GPIF資産127兆円の運用指針を見直し、11月21日衆院解散2日公示14日投票
2015年 年初週の年足陰線、225銘柄は2007年のザラ場高値:18300を2月19日超え、さらに4月22日2万円超え定着も同時期にギリシャ債務問題、
8月〜チャイナ・ショックで売り集中で陰線に、年間9.07％上昇
2016年 年初から6日続落、中国PMI48.2、1月20日:協調減産出来ず原油 26.5、日経ベアマーケット入り、1月29日:マイナス金利導入、
9月21日:日銀金融緩和の枠組み変更、12月20日:日経平均年初来更新
2017年 4年ぶり大発会プラス、1月17日日経平均ダブルトップ形成ラウンド終了、1月30日:米TPP永久離脱、1月31日:米入国規制や為替誘導国、
2月10日:日米首脳会談無難に終了、3月15日:米FOMC政策 追加利上げ0.25%で225先物100円下落、年度末確定売り旺盛で年率マイナスに沈み込む、
4月14日:連日年初来安値更新、4月末年率0.43％、6月20日:年初来高値更新、8月10日北朝鮮リスク、8月22日:日経平均5日続落、
9月08日:日経平均年足陰線 、12月25日:年初来高値更新
2018年 1月4日大発会日経平均741上昇後3日間上昇、1月18日:日経平均24000と信用評価率天井圏-3.63達成感で利確、3月23日:日経平均&TOPIX年初来安値更新
4月18日:日経平均22000越え4月、5月21日:日経平均23000、8月15日:トピックス200日平均線下向きの下落トレンド入り(大きく下げる)
9月19日:トピックス200日平均線上向きトレンドに転換、10月2日:日経平均年初来高値更新から下落のはじまり、10月23日:日経平均売りたい放題だ！記録的な空売り
11月27日:日経平均200日線上向トレンドに転換、12月25日:日経平均&TOPIX共に年初来安値更新
2019年 1月4日大発会日経平均-452大幅安、4月1日:新元号:令和、5月14日:7日続落3年ぶり、12月17日:日経平均24066.12とTOPIX1747.2年初来高値更新
2020年 1月20日:日経平均24083.51昨年来高値更新、1月27日:新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大、2月28日:日経平均&TOPIX共に安値更新、騰落レシオ53.3売り止まらず
3月6日:騰落レシオ58.1、3月16日:金融会合前倒し開催 追加金融緩和を決定、3月19日底(昨年末から3/19:日経平均ー30.03％下落、
TOPIX(3/16):-28.18％下落)(直近高値1/20から3/19:日経平均ー31.27％下落、TOPIX(3/16):-29.12％下落)、半値：3/19を底とすると16358.19+3879=20237
〜〜〜〜＜ 年足チャート NYダウ(EST) ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
EST:2020/07/31 終値26428.32(＋114.67 ＋0.44％ : 反発 2019年率：下向ー7.39％)
終値天井:2020/02/12 29551.42 ザラバ天井2020/02/12 29568.57 終値安値2020/03/23 18591.93 ザラバ安値2020/03/23 18213.65
（サーキットブレーカー基準：S&P500が、7％下落5分間取引を停止、13％下落5分間取引を停止、20％下落その日の取引を停止）
2003年〜2007年の5年で頭打ちだった
2009年〜2013年米量的緩和政策（2008年11月QE1、2010年11月QE2、2012年9月QE3）
2014年 100年目(1914年〜2014年)ジャネットイエレンFRB議長就任、大寒波の影響、世界景気減速やエボラ感染拡大、10月29日:米国量的緩和の終了決定
2015年 03月の雇用統計が軟調、発表される経済指標次第で利上げ判断、中国8月財新製造業PMI47.3で世界同時株安15000台まで落ち込み陰線拡大、
8月〜チャイナ・ショック、12月原油安続き米利上げ控えリスク回避集中後10年ぶり米金利0.25引き上げ、原油安と常に利上げ言動で乱高下の年間2.23％下落
2016年 01月20日:協調減産出来ず原油 26.5、FOMC:世界経済金融動向を注視、利上げ言動減速、ドイツ銀行の経営不安放置、11月9日:大統領選共和党トランプ氏勝利、
12月14日:FOMC:0.25%利上げ、12月20日:ダウ史上最高値
2017年 01月20日トランプ米大統領就任America First、1月31日:米入国規制、2月27日ダウ史上最高値12日連続で止まる、2月28日トランプ大統領船出議会演説で安心感、
3月01日ダウ史上最高値21000越え、03月08日:原油年初来安値、3月15日:米FOMC政策 追加利上げ0.25%、3月24日:医保改革(オバマケア)代替法案延期、
3月27日NYダウ8日続落、5月4日:オバマケア改廃法案米下院可決、6月1日トランプ大統領パリ協定から脱退、6月14日米FOMC政策利上げ0.25%、
6月29日米ハイテク株割高感でハイテク株大幅調整金融株上昇、8月10日米朝の緊張激化でハイテク株中心に売り、
8月17日米大統領発言論争過熱やバルセロナでテロ攻撃で大幅下落、11月2日次期FRB議長にパウエル氏指名、12月13日米FOMC政策利上げ0.25%、
22日米国減税法案成立、12月28日NYダウ史上最高値
2018年 1月26日NYダウ史上最高値、1月30日:ヘルスケア株下げや債券利回上昇が重しで続落、
2月2日〜9日:米10年債利回2.85％急上昇でPER割高銘柄売拡大でVIXショックでNYダウ年初来安値更新、
2月27〜1日パウエル議長議会証言と保護貿易リスク、3月9日米雇用統計で景気力強さ確認、3月14日米貿易戦争懸念再燃で3日続落、
3月19日米フェイスブックユーザー情報外部流出でリスク回避で大幅反落、3月21日:米FOMC政策利上げ0.25%、3月22日:米政府、中国への知財侵害関税500億ドル円相当発表、
4月3日:米国、500億ドルの中国輸入品に対する関税案ハイテク製品等・・・米国ハイテク株価軟調続く、
4月4日:中国、大豆、自動車、化学品、航空機等を含んだ106品目を対象に25％の相互税を課す計画発表、4月11日:シリア情勢緊迫化リスク回避ムード
5月29日:材料イタリア政局混迷、6月13日:FOMC0.25%利上げ、9月21日:NYダウ史上最高値更新、9月26日米FOMC政策利上げ0.25%、10月3日NYダウ史上最高値更新
10月10日:世界経済見通下方修正NY市場割高感で下げがリスクパリテイで売りが売りを呼び旺盛の利益確定売り拡大続く、10月24日:年足陰線に
12月20日:FOMC:0.25%利上げ、12月24日:連日のNYダウ年初来安値更新
2019年 1月3日アップルが10〜12月期の売上高見通し下方修正、5月6日中国製品関税引き上げ表明、5月14日米中貿易摩擦が激化、6月19日:FOMC 年内最大0.5利下げの可能性、
6月20日:NYダウ年初来高値更新26753.17、7月15日:NYダウ史上最高値更新27359.16、7月31日米FOMC政策利下げ0.25%、対中関税第4弾を9月発動表明
9月3日:ISM製造業景気指数の50割れ49.1、9月6日:雇用統計市場予想下回った.、9月18日米FOMC政策利下げ0.25%、10月30日米FOMC政策利下げ0.25%
12月27日:NYダウ28645.26史上最高値更新
2020年 1月2日:NYダウ28868.8史上最高値更新、1月3日:中東地政学リスクの高まり、1月17日:NYダウ29348.10史上最高値更、1月27日:新型コロナウイルス感染拡大経済影響懸念
2月12日:NYダウ29551.42史上最高値更新、3月3日新型肺炎リスクでFRB0.5％緊急利下げ、3月9日:サーキットブレーカー発動下げ幅2013(ザラバ幅2159)過去最大記録、
3月11日:WHO 新型コロナウイルス パンデミック表明、3月12日:サーキットブレーカー発動 下げ幅-2352(-9.99%)過去最大記録(1987年のブラックマンデー-22.6%以来の下落率-25.71%で値ごろ感)
3月15日:緊急FOMC緊急利下げ1.0％＆量的緩和、3月16日:下げ幅-2997.10(-12.93%)過去最大記録、3月23日:底(昨年末から3/23:NYダウー34.85％下落)(直近高値から3/23:NYダウー37.09％下落)
4月14日:半値戻し完：18213+5677.5=23891→4/14:23949、6月5日:雇用統計は予想の減に反して増となり予想外であった。、6月11日:新型コロナ感染第2波懸念
6月24日:新型コロナ感染増で早期回復懸念
〜〜〜〜＜ 年足チャート ナスダック(EST) ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
EST:2020/07/31 終値10587.81(＋157.46 ＋1.49％ : 3日続伸 2019年率：上向＋19.76％)
終値天井:2020/07/20 10767.09 ザラバ天井2020/07/20 10783.80 終値安値2020/03/23 6860.67 ザラバ安値2020/03/23 6631.42
2003年〜2007年の5年で頭打ちだった
2009年〜2013年 米量的緩和政策（2008年11月QE1、2010年11月QE2、2012年9月QE3）
2014年 100年目(1914年〜2014年)ジャネットイエレンFRB議長就任、大寒波、世界景気減速やエボラ感染拡大、10月29日:米国量的緩和の終了決定
2015年 年初週の年足陰線、史上高値(2000年5月10日ザラ場高値:5133、中国8月財新製造業PMI47.3で世界同時株安4400台台まで落ち込み陰線に、
8月〜チャイナ・ショック、12月原油安続き米利上げ控えリスク回避集中後10年ぶり米金利0.25引き上げ、年間5.73％上昇
2016年 1月20日:協調減産出来ず原油 26.5、FOMC:世界経済金融動向を注視、利上げ言動減速、、ドイツ銀行の経営不安放置、12月14日:FOMC:0.25%利上げ、
12月27日:ナスダック史上最高値
2017年 1月20日トランプ米大統領就任ハネムーン期間4月29日まで、1月31日:米入国規制、3月15日:米FOMC政策 追加利上げ0.25%、
6月09日ナスダック:-113急落GSのIT株急落予想でアップル・IT株が総崩れ、8月10日米朝の緊張激化でハイテク株中心に売り、12月18日ナスダック史上最高値
2018年 1月26日ナスダック史上最高値、2月8日ナスダック年初来安値更新、2月2〜9日VIXショック、3月12日ナスダック史上最高値更新、5月29日:材料イタリア政局混迷
8月31日ナスダック史上最高値更新8109.54、10月10日:調整局面突入の声が続く、12月24日:連日のナスダック年初来安値更新
2019年 1月3日アップルの業績見通し下方修正でテクノロジーセクター下落、12月26日:ナスダック9022.39史上最高値更新、12月27日:S&P500 3240.02史上最高値更新
2020年 2月19日ナスダック9817.17とS&P500 3386.15史上最高値更新、3月3日新型肺炎リスクでFRB0.5％緊急利下げ、
3月23日:底(昨年末から3/23:ナスダックー23.54％下落)(直近高値から3/23:ナスダックー30.12％下落)、4月14日:半値戻し完：8235
6月10日:ナスダック 10020.34史上最高値更新、6月11日:新型コロナ感染第2波懸念、7月20日:ナスダック 10767.09史上最高値更新
〜〜〜〜＜ 日別グラフ 2020年後半 ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
■2020年後半 NYダウ＆日経平均＆ドル円＆WTI原油日別グラフ：2020年6月月初〜2021年6月末
〇日中変動 2020年7月31日 ＆ est2020/07/31
〇終値日別グラフ 2020年7月31日 ＆ est2020/07/31
〇米国債＆ドル円日別グラフ：2020年後半 est2020/07/31
〜〜〜〜＜ メモ 2020年 ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
〇2020年後半
・07月13日 NYダウは続伸
・07月14日 NYダウは3日続伸
・07月15日 NYダウは4日続伸
・07月16日 NYダウは反落
・07月17日 NYダウは続落
・07月20日 NYダウは反発
・07月21日 NYダウは続伸
・07月22日 NYダウは3日続伸
・07月23日 NYダウは反落
・07月24日 NYダウは続落
・07月27日 NYダウは反発
・07月28日 NYダウは反落
・07月29日 NYダウは反発
・07月30日 NYダウは反落
・07月31日 NYダウは反発
〇日経平均3月19日をいったん底として、NYダウ3月23日をいったん底として回復率推移
〜〜〜〜＜ 日別グラフ 2019年後半 ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
■2019年後半 NYダウ＆日経平均＆ドル円＆WTI原油グラフ：2019年6月月末〜2020年6月末
〇2019年後半 日中変動
〇2019年後半 終値日別グラフ
〇2019年後半 米国債＆ドル円日別グラフ
〜〜〜〜＜ 日別グラフ 2018年後半 ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
■2018年後半 NYダウ＆日経平均＆ドル円＆WTI原油グラフ：2018年6月月末〜2019年6月末
〇2018年後半 日中変動
〇2018年後半 終値日別グラフ
〇2018年後半 米国債＆ドル円日別グラフ
〜〜〜〜＜ 日別グラフ 2017年後半 ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
■2017年後半 NYダウ＆日経平均＆ドル円＆WTI原油グラフ：2017年6月月末〜2018年6月末
VIXショック、NYダウはゴルディロックス相場の適温の相場が続き2018年1月17日に26000越え、2018年2月2日からVIX指数が上昇しはじめ24000台へ
貿易戦争のはじまりだった、原油も高い水準まで上昇中で、2018年後半へ
〇2017年後半 日中変動
〇2017年後半 終値日別グラフ
〇2017年後半 米国債＆ドル円日別グラフ
〜〜〜〜＜ 日別グラフ 2016年前半 ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
■2016年前半 NYダウ＆日経平均＆ドル円＆WTI原油グラフ：2016年1月月初〜2017年5月末
2016年はWTI原油最安値に株価が売られた年だった(高速つらら底が多く)
WTI原油2016年〜（原油最安値 26.0 2016年2月11日 、 原油最高値 55.24 2017年1月3日）
原油価格下落によるデメリット
世界中の投資家心理を急激に悪化させる
株式市場や債券市場に連鎖反応する
実体経済への影響はプラス面とマイナス面がでてくる
原油が下がれば株価も下がるという循環に
〜〜〜〜＜ リーマンショック(投資銀行の破綻) ＞〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
リーマンショック後の節目(日本株式の右肩下がり(デフレ)が終われば良い：投資の塩漬けが終わる、米国株式のような右肩上がりへ）
・2006年には恐れていた米国住宅価格の下落で始まった → 米ローン金融商品の格付けが紙くずになる。
・円高 2007年に紙くずの金融危機時代に突入
・円高 2008年8月 日経平均株価は13000になり5000(28%)直下下落 → 蜂に刺された程度と油断させた
・円高 2008年9月15日 リーマン倒産でリーマンショック → 生き残りを掛けたヘッジファンドの換金売りが始まる
→ 2008年10月28日日経平均株価は6994になり、6000(47%)直下下落
★リーマンショック前の日経株価 2008年9月12日 12214 ドル円 107.9
2008年9月11日 12102 ドル円 107.2
2008年9月10日 12346 ドル円 107.6
2008年9月09日 12400 ドル円 106.8
2008年9月08日 12624 ドル円 108.3
・円高 急激に輸出が止まる → 企業も生き残り掛けて生産停止し、先が見えない恐怖で派遣切りを実行
・円高 2008年自由民主党12月12日 米国ビッグ3倒産の恐怖を投げかけた → 社員切りや大幅な経費削減のスリム化を決断
・円高 2008年末 には大企業の恐竜も急激な変化に追い詰められ生存の危機
・円高 2009年02月 景気の先行き不透明感が進み暗黒の世界へ突入
・円高 2009年03月 雇用情勢の著しい悪化は益々拡大中
・円高 2009年04月 住宅着工は底打ちと騒ぐものの決算発表は半年先まで下落予定、
・円高 2009年07月21日衆議院解散 → 09月16日民主党内閣総理大臣
・円高 2010年04月 ギリシャ財政問題が目立ちはじめ国債の格下げしたことでユーロ円が下げはじめる。
・円高 2010年06月 ユーロ圏財政問題に騒ぎが拡大し破綻、破綻と騒ぎはじめる
・円高 2011年01月 日本の貿易収支赤字がはじまる
・円高 2011年03月11日 東日本大震災による福島第一原子力発電所事故で通貨戦争に耐え忍ぶも日本経済に致命的な深いキズ
★東日本大震災前の日経株価 2008年3月10日 10434 ドル円 82.8
2008年3月09日 10589 ドル円 82.7
2008年3月08日 10525 ドル円 82.6
2008年3月07日 10505 ドル円 82.2
2008年3月04日 10693 ドル円 82.2
・円高 2011年10月 米国債格下げAAA→AAに2ヵ月後ドル円は75円、日本経済は終りつつ
・円高 2012年01月 ユーロ圏格下げでユーロ円は97円、ギリシャの前に日本の貿易収支は赤字が1年継続中であり日本経済は終っていた、
・円高 2012年11月14日 国会党首討論で衆議院解散を明言 11月16日衆議院解散 → 12月26日自由民主党内閣総理大臣
★衆議院解散前の日経株価 2012年11月13日 8661 ドル円 79.3
・2013年03月21日 新日銀総裁体制発足 波乱の日々が続く
・2013年05月23日 日経平均株価 暴落-1143
・2013年05月頃から FRB米国の量的緩和が縮小に向かう観測予想が次第に強くなる
・2013年06月 量的緩和縮小不安による日経平均株価波乱の日々が続いている
・2013年06月20日 米の量的緩和の年内に縮小は、経済改善次第と発表
・2013年10月末まで 三角保合いが続いた
・2013年12月18日 FOMC量的緩和縮小を2014年1月から実施
・2013年12月30日 TOPIX1302.29、日経平均株価終値16291、ドル円105.2
・2013年01月 大発会から年末の過熱感を冷ます冷水(約-350/週)が続く
・2014年01月23日 新興国から資金流出(政治汚職問題リスク、政局問題リスク、テーパリング、中国経済減速)等で安全資産への逃避が再燃した
・2014年01月28日 海外投資家は売り越し(資金流出)
・2014年01月29日 FOMCは量的緩和の縮小継続を決定
・2014年01月30日 新興国不安、海外投資家は売り越し(資金流出)、裁定買い残の整理、リスクオフ、先行きの不透明感、先物市場に振らされやすい
・2014年02月03〜04日 年末の出来事での過熱感を冷ます冷水(約-350/週)が続く・・・下落トレンド完成
・2014年02月07〜28日 連邦債務上限の引き上げ期限先延ばし
・2014年02月07日 引き続き1月も雇用統計の結果は悪く、今後は訳あり円安限界に、トレンド転換の経済的な出来事も無しに期待だけで大幅に回復した
・2014年02月09日 東京都知事選挙の投開票
株式が回復して半年経って景気が底を打ち、その後、半年経って雇用が回復する
予定だったが、原油に依存する生活から抜け出す努力が必須となっている
■1999年〜2011年日経とドル円チャート
ドル円での超円高期間の比較、1995年の超円高期間は数ヶ月に比べ、2008年の超円高は2012年の年末から和らぎはじめる
量的緩和でドルインデックスでは1995年比を大きく割ったままであったが2012年の年末から和らぎはじめる
★過去の景気反転をみてみると景気は株価後追い、不況は株価先取り
※株式投資は個人の自己責任で行ってください
★2000年〜2008年高価値の紙切れ〜サブプライム問題〜リーマンショックの金融危機、
金融危機は財政出動で封じ込めてきたが、
欧米の財政問題の債務危機引き取り先は、
なぜ2004年から日経とドル円が同期化したのか？
景気後退局面と景気拡張局面では円推移と株価推移は同じでない
株価が暴落すると一気に資産が減り一気に不況になって行く
株価が暴昇すると徐々に資産が増え徐々に景気が回復して来る
リーマンショック(投資銀行の破綻)から1年半近く経った2010年初め、金融規制改革（ドッド・フランク）法の一環として、銀行の自己勘定取引を禁止する
通称「ボルカー・ルール」が提唱されました
2010年7月 米国は、リーマンショック以降の金融危機の反省を踏まえて健全な市場への復活を目指し、金融制度改革を図るドット・フランク法が成立
ボルカールール・・・・・・・・2010年夏に成立した米国の金融規制改革法（ドッド・フランク法）の中核となる
「銀行の市場取引規制ルール」のこと。2015年7月21日より全面適用されている。
銀行規制強化案
規制の対象は、サブプライムローンなどを組み込んだ、リスクの高い金融商品を自己資金で短期的に売買したり、
ヘッジファンドへ出資したりすることです。かつて銀行は、こうした取引や出資で、多額の利益を上げてきました。
これが危機を拡大させる原因になったのです。
ボルカールールでは、金融危機の再発を防ぐため、銀行のこうした取引を制限しました
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